記事紹介｜成長に最大の責任を持つ者は、本人

Ｐ・Ｆドラッカー氏の心に響く言葉より…

成長に最大の責任を持つ者は、本人であって組織ではない。

自らと組織を成長させるためには何に集中すべきかを、自ら問わなければならない。

《非営利組織の経営》

これは、「組織」という言葉を「学校」や「家庭」に置き換えてもそのまま通用する。

成長に責任を持つ者は、本人であって「学校（家庭）」ではない。

組織や学校や家庭は、本人が成長したくなったり、勉強しやすい環境を作る必要はあるが、あくまでも勉強し、成長するのは本人だ。

しかし、その環境にしても、万全なものを与えればよいというものでもない。

古今より、ひどい環境の中で成功した者は多くいる。

どんなに頼まれても、ダイエットを代わりにすることはできない。

つまり、ダイエットも勉強も、その結果は他の人にではなく、必ず本人に戻ってくる。

それを、ドラッカーはこう語る。

『私が13歳のとき、宗教の先生が生徒一人ひとりに「何によって人に憶えられたいかね」と聞いた。

誰も答えられなかった。

先生は笑いながらこう言った。

「いま答えられるとは思わない。

でも、50歳になって答えられないと問題だよ。

人生を無駄に過ごしたことになるからね。」

今日でも私は「何によって人に憶えられたいか」を自らに問い続ける。

これは自らの成長を促す問いである。

なぜならば、自らを異なる人物、そうなりうる人物として見るよう仕向けてくれるからである。』《非営利組織の経営》

鉄鋼王アンドリュー・カーネギーの墓碑銘にはこう書いてある。

「おのれよりも優れた者に働いてもらう方法を知る男、ここに眠る」

墓碑銘や新聞の死亡記事には、「何によって人に憶えられたいか」が書いてある。

また、葬式や通夜での本人紹介でもそれはアナウンスされる。

人生100年時代、「何によって人に憶えられたいか」は、どれほど成長したか、という人生の通信簿だ。

あの世に逝く直前までいかに、倦（う）むことなく前のめりになって自らの魂を磨いたか。

「成長に最大の責任を持つ者は、本人」という言葉を心に深く刻みたい。

出典：成長に最大の責任を持つ者は、本人 ｜人の心に灯をともす

記事紹介｜安部教育改革の成果と課題

大学の側の課題も多い。外圧も時に必要だろう。しかし、財源を誘因にした改革ばかりで、本当に大学は強くなるのだろうか。

近年の大学界は、予算獲得で不利になることを恐れて政府に物言わぬ雰囲気が濃い。大学が知の府として自主的に改革を進める素地は、10年代に急速に弱くなったように思える。教育内容に実用性を求める風潮が強まり、学問の多様性の確保も危うくなっている。

大学と社会、地域と学校といった教育界の内と外との対話がもっと必要だ。次代を担う若者を育てる狙いの大学入試改革では、21年1月の大学入学共通テストへの英語民間試験の活用が土壇場で見送られ、多くの高校生らが振り回された。

国が専門家や高校現場の異論、懸念に耳を貸さず、理念先行で突き進んだ末に起きた失敗といえる。こうしたことを繰り返してはならない。（引用）

出典｜強まった大学への関与　安倍教育改革の成果と課題｜日本経済新聞 

記事紹介｜弱くなった日本人

 豊かさと便利さとは、異なるものなのですが、それを今は混同していますよね。過ぎた便利さは、感性を鈍らせ、創造力を育てませんから。先人が築いてくれた便利な社会は、実は今日を生きる若者にとってはハンディキャップなのかもしれない。そして便利さのために管理され過ぎている分、問題を起こしにくい仕組みが出来上がってしまっている。失敗への許容度が低くなった社会では、挑戦心や冒険心は育たないし、創造も生まれないでしょう。（引用）

出典｜安藤忠雄氏「日本の停滞は、インテリが闘わないから」｜日本経済新聞 

記事紹介｜教育に対する公財政支出

 「日本」は2.9％と比較可能な38か国中で最下位から2番目。OECD諸国平均は4.1％、EU23か国平均は3.9％だった。

OECDは「新型コロナウイルスのパンデミックが教育支出に及ぼしている影響の全貌はまだ明らかになっていないが、各国政府は経済の停滞、税収の減少、医療費と社会保障費の増大により公的資金の配分を巡って難しい決断を迫られることになる」と指摘。

アンヘル・グリアOECD事務総長は、パリで行われた発表会見で「教育制度の強化は、政府の危機回復計画の中心に据えるべきで、若者には成功するために必要な技能と能力を身に付けさせる必要がある。この危機によって、多くの国々ですでに明らかになっている教育の不平等を拡大させないように、できる限りの取り組みをしなければならない。我々は、現在の危機によって大規模な混乱に対処する能力があるかを試されている。今、この危機の遺産として危機対応能力が高い社会を構築できるか否かは、我々にかかっている」と述べた。（引用）

出典｜教育への公的支出、日本は38か国中37位…OECD調査｜リセマム 

記事紹介｜大学の国際化

83年に始まった留学生10万人計画以来、なぜ東大を始め歴史のあるトップ大学では、留学生増など表面的な国際性を高められても、大学を本質的に転換させる国際化ができないのか。

『大学はもう死んでいる？』（苅谷剛彦・吉見俊哉著、集英社新書・20年）は、変化を避けるムラ社会としての大学の内実と、毅然とした態度をとれず中途半端な国の政策の問題を、現役の東大教員と元東大、現オックスフォード大学の教員が解説する。

限られた成功例として、専任教員に占める外国出身者の比率が高いAPU、国際教養大学、国際基督教大学などを挙げ、知的共同体では意図的に多様性を作り出すことが最も重要だと指摘する。

日本の高等教育のグローバル化対応には、学生、教職員双方で多様性を高めることが喫緊の課題だ。そして外国人を一時の助っ人や便利屋ではなく、共同体の一員として受け入れられるか、その覚悟と本気度が日本人に問われている。（引用）

出典｜日本の大学は国際化するか　求められる多様性の確保｜日本経済新聞