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かつて中国に、こんな言葉が伝わっていました。「志ある者は、わずか三日会わぬ間にも、見違えるほど成長する。ゆえに再び相まみえるときは、目をこらしてよく見よ」と。今日は、この言葉を手がかりに、「変わり続けるということ」について考えてみたいと思います。 一 止まらぬのが、この世の理です 今から三千年以上も昔、ある王が日々手にする器に、こう刻んでいたといいます。「日に新たに、また日に新たにせよ」と。世の移ろいがいまよりずっと緩やかであった時代にも、この王は自らを日々更新することを、生涯の戒めとしていたのです。 思えば、この世にあるもので、一瞬たりとも静止しているものはありません。古きものは滅び、新しきものが次々に生まれます。これこそが自然の理法なのでしょう。であれば、私どもの営みもまた、日に新たであることが本来の姿なのではないでしょうか。 世は絶えず移ろい、変わりゆきます。 静止しているものなど、ひとつとしてありません。 二 意見が変わることは、恥ではありません かつて、ある人物が友と議論を重ねていました。ところが会うたびに、その意見は変わっていたといいます。それを見た友は、「あなたの言うことは昨日と今日とで違う。それでは信を置けない。志ある者ならば、揺るがぬ信念を持つべきではないか」と諫めました。 すると、その人物はこう応えたといいます。「先人も『君子は時に従う』と説いております。時は刻々と移ろい、世の情勢もまた絶えず変わる。ならば、昨日の是が今日の非となるのもごく自然なことでしょう」と。そして、こう付け加えました。「一度こうと定めたことに固執すれば、時代に取り残されてしまいますよ」。 これが史実であるかは定かではありません。しかし、変化のめまぐるしい今の時代にあっては、「変えぬ強さ」よりも、「時に従って自らを新たにする柔軟さ」にこそ、学ぶべきものが多いように思われます。 変わらぬ者、変わる者 三 取り残されぬために はじめに紹介した「三日会わざれば刮目して見よ」という言葉は、むろん男女を問わず、また年齢を問わず、誰にでも当てはまるものです。 その一方で、三日どころか一月経ち、一年経っても、少しも変わらぬ者もおります。現状にとどまり、変わろうとしない者です。世が凄まじい勢いで変化しているにもかかわらず、自らを変...

毎日の暮らしの中には、正直「面倒だな」と感じることがたくさんありますよね。 メールやメッセージの返信 お礼の一言を伝えること ちょっとした頼まれごとへの対応 部屋の片づけや、身の回りの整理整頓 どれも小さなことばかりですが、こうした「些事(さじ)」——つまり日々のこまごまとしたことこそが、実は私たちの毎日の気分を大きく左右しています。 「大きな出来事」より「小さな積み重ね」 人生の満足度というと、つい「大きな成功」や「人生の一大事」ばかりに目が行きがちです。でも実際には、日々の小さなことがスムーズに運ぶかどうかのほうが、私たちの心の穏やかさに直結していると言われています。 たとえば、頼まれていた用事をすぐ片づけられた日は、なんとなく気分がいいものです。逆に、返信し忘れていたメールがずっと気にかかっていると、それだけで心がざわざわしてしまう——そんな経験は誰にでもあるのではないでしょうか。 「すぐやる」が信頼をつくる 返事をする、お礼を伝える、頼まれたことに対応する。こうした一つひとつを早めに片づけていく人は、周りから自然と信頼されるようになります。 難しいテクニックは必要ありません。大切なのは、「気づいたらすぐに手をつける」というシンプルな習慣だけ。この小さな積み重ねが、人との関係をより良いものにしてくれます。 平凡の積み重ねが、非凡を生む 特別なことをしなくても、当たり前のことをコツコツと続けていくと、そこからやがて「これはすごい」と人の心を動かすような力が生まれてくるものです。 派手な成果を追い求めるよりも、目の前の小さなことを丁寧にこなしていく。その積み重ねこそが、実は一番の近道なのかもしれません。 今日からできる小さな一歩 気になっていた返信を、今日中に一つだけ片づけてみる 誰かへの「ありがとう」を、言葉にして伝えてみる 頼まれごとを後回しにせず、その場で対応してみる こうした小さな「マメさ」を大切にしながら、日々の些事そのものを楽しむ気持ちを持てたら——毎日はきっと、もっと軽やかで前向きなものになるはずです。 ...

コンビニやレストラン、工事現場など、街中で外国人スタッフを見かけることが増えたと感じている方も多いのではないでしょうか。実はその背景には、日本で学ぶ「外国人留学生」の急増があります。 日本学生支援機構（JASSO）が発表した最新の調査（2025年5月1日時点）によると、日本で学ぶ外国人留学生は 約40万8000人 。1年間で 7万人以上、率にして21％ も増え、初めて40万人を超えました。 これは日本政府が「2033年までに40万人」と掲げていた目標を、 8年も前倒しで達成 した計算になります。 なぜ増えたのか？ 大きな理由は2つあります。 コロナ禍の入国制限が完全に解消したこと 「日本で進学して、そのまま日本で就職したい」という留学生が増えていること かつては「日本語や日本文化を学びに来る」留学生が中心でしたが、いまは 日本でのキャリア（就職）を見据えて来日する 人が主流になりつつあります。 主役は大学ではなく「専門学校」 留学生というと大学を思い浮かべる方が多いかもしれませんが、実はいま伸びているのは 専門学校 です。 学校の種類 留学生数 前年からの増加率 専門学校 約10万6800人 28.5％増 日本語学校 約14万人 23.5％増 大学 約9万2400人 5.4％増 大学院 約6万人 3.0％増 専門学校の留学生は、初めて 10万人を突破 し、大学・大学院を上回る規模になりました。日本語学校とあわせると約25万人となり、 留学生全体の約6割 を専門学校＋日本語学校の2つが占めていることになります。 専門学校が選ばれる理由は分かりやすく、 就職に直結する実践的なスキルを、2年程度の短期間で身につけられる 企業とのつながりが強く、就職サポートが手厚い という点が、日本で働きたい留学生のニーズにぴったり合っているからです。 出身国にも変化が。中国だけじゃない時代に 留学生の出身国・地域にも変化が起きています。 中国：約13万1000人（引き続き最多、5.8％増） ネパール：約10万人（35.3％増） ミャンマー：約2万9400人（43.6％増） これまでは中国やベトナムが留学生の中心でしたが、いまは ネパールやミャンマーをはじめ、南アジア・東...

大学無償化、聞いたことありますか? 「大学無償化」という言葉、ニュースなどで耳にしたことがある人は多いと思います。正式には「修学支援新制度」と呼ばれるこの制度、実は今、思わぬ形で大学の統廃合を加速させているのをご存じでしょうか。 今回は、この制度がどんな経緯で生まれ、なぜ「学生のため」の仕組みが大学を苦しめる結果になっているのかを、できるだけわかりやすく整理してみます。 そもそもどんな制度? 2020年度に始まったこの制度は、低所得世帯の学生を対象に、次の2つの支援をセットで行うものです。 授業料の減免 (私立大学の場合、最大で年約70万円) 返済不要の給付型奨学金 (私立大学の場合、最大で年約91万円) 住民税が非課税の世帯を中心に、年収に応じて段階的に支援額が決まる仕組みです。 効果は劇的でした。非課税世帯の子どもが大学や短大などに進学する割合は、制度導入前の約40%から、直近では推計63%まで上昇しています。利用した学生の3人に1人は「この制度がなければ進学をあきらめていた」と答えているというデータもあり、経済的な理由で進学を諦めていた家庭にとって、まさに画期的な政策だったと言えます。 実はかなり急ごしらえだった この制度、実は消費税率が8%から10%に引き上げられるタイミングで、その増収分の一部を財源に、選挙前に急遽打ち出された目玉政策としてスタートした経緯があります。 制度の骨格が固まったのは、方針が示されてからわずか2カ月後。予算規模の大きな一大事業にもかかわらず、非常に短期間で設計が進められたため、既存の仕組みとの整合性をとるのに担当者たちが苦労した、というエピソードも残っています。 「学生のため」のはずが、大学への圧力の道具に 制度がスタートした当初から、支援を受けるには大学側が一定の条件(機関要件)を満たす必要がありました。たとえば「外部人材を理事に2人以上入れる」「実務経験のある教員の授業を一定単位数以上用意する」といった内容です。 これに対しては、大学関係者から「学生を人質にとるような要件だ」「大学の自治に踏み込みすぎている」といった反発もありました。それでも、「学生のためになるなら」と、多くの大学が渋々この...

2025年、建設業の倒産件数は2,014件となりました。前の年より4.6%増え、4年連続の増加です。2013年以来、実に12年ぶりに2,000件を超えました。 コロナ禍だった2021年には1,065件まで減っていたのですが、そこからわずか4年で約2倍にまで増えてしまったのです。全業種の倒産のうち、建設業の増加分が約4分の1を占めており、日本全体の倒産件数を押し上げる大きな要因になっています。 2,014件 2025年の建設業倒産件数（前年比+4.6%） 12年ぶり 2,000件超えは2013年以来 「町の職人さん」の倒産が急増中 今回のデータで特に注目したいのが、倒産する会社の「顔ぶれ」が変わってきているという点です。 建設業には大きく分けて3つのタイプがあります。 総合工事業 ：家やビルを一棟丸ごと請け負うゼネコンや工務店など 職別工事業 ：大工、とび、鉄骨、塗装、内装など、特定の作業を専門に行う職人さんたち 設備工事業 ：電気、通信、水道・空調（管工事）などを手がける会社 2013年と2025年を比べてみると、次のような変化が起きています。 774件 総合工事業（2013年比 -33.1%） 814件 職別工事業（2013年比 +9.7%） 420件超 設備工事業（11年ぶりの水準） なんと、 職別工事業の倒産件数が、2000年以降はじめて総合工事業を上回りました 。つまり、大きな会社よりも、街の「職人さん」の会社のほうが、より厳しい状況に置かれているということです。 なぜ職人さんの会社ほど苦しいのか 理由は、こうした職別工事業の多くが「下請け」という立場にあることです。 下請けの会社は、元請け（発注元）から仕事をもらう立場なので、価格を強く交渉することが難しく、資材費や燃料費が上がっても、それを工事代金にうまく上乗せできないケースが多いのです。 DATA 実際のデータを見ると、2025年に倒産した建設業のうち、従業員が1〜4人という小規模な会社が74.3%を占めています。5〜9人まで含めると91.4%、つまり 倒産した会社の9割以上が、従業員10人未満の小さな会社 でした。一人親方や、数人だけで営んでいる会社ほど、資金繰りの余裕がな...

ある大学のシラバスから 2026年度、ある私立大学の「数学入門」という授業のシラバスには、こんな内容が書かれています。 中学や高校までに習った数学をもう一度おさらいする 数や方程式の基本的な扱い方を身につける 論理的な考え方の基礎を学ぶ 一見すると「これって大学の授業なの？」と驚く人もいるかもしれません。実際、財務省はこうした授業を問題視しています。 財務省が進める「大学の数を減らす」提案 今年4月、財務省の会議で大学の定員を減らす提案が話し合われました。少子化が進む中で「国力を強化する」という名目で、次のような数字が示されています。 2040年までに、国立大学の定員を毎年1,700人程度減らす 私立大学は毎年16校ほど減らし、定員も毎年8,700人程度減らす このペースで進めば、2024年に624校あった私立大学は、2040年には217～372校にまで減ることになります。かなり大胆な「大学のリストラ」計画です。 「学力が低い大学はいらない」という理屈 この提案のもう一つの根拠になっているのが、大学生の学力の問題です。財務省の資料には、定員割れをしている一部の私立大学で、小中学校や高校で習うような内容——四則演算やbe動詞の基本など——を教えている実態が指摘されています。 つまり「そんな簡単な内容しか教えられない大学は、そもそも大学として必要ないのではないか」という主張です。 実はこの手の話は今に始まったことではありません。2010年代にも、週刊誌が同じような大学のシラバスを取り上げ、揶揄する記事を何度も掲載してきました。辞書の使い方、be動詞、小数の計算など、たしかに中学校で習うような内容が、大学の授業として紹介されていたのです。 でも、本当にそれは「悪いこと」なのか？ ここで、こうした批判に疑問を投げかける見方があります。 大学進学率がまだ20%程度だった1980年代であれば、「大学生は学力が高くて当然」という前提が成り立ったかもしれません。しかし今は大学進学率が60%近くに達しています。社会全体が大学卒の学歴を求めるようになり、専門学校や短大が四年制大学に姿を変えるケースも増えました。 一方で少子化は進む一方です。学生の数を確保するために、学力をあまり重視しない入試で入学者を受け入れている大学もあります。こ...

前回の記事では、「行政書士とは、行政と市民・中小企業をつなぐパイプ役であり、これからは『代書屋』から『経営パートナー』へと役割を進化させるべきではないか」ということを書きました。今回は、その進化を後押しする大きな要因である「AI」について、改めて考えてみたいと思います。 私なりの結論を先に書くとすれば、こういうことになりそうです。 行政書士という資格や仕事そのものは、なくならないのではないかと思います。ただ、「書類が作れること」だけを価値にしている働き方は、これから少しずつ厳しくなっていくかもしれません。 これは楽観でも悲観でもなく、そろそろ現実として受け止めておいた方がよさそうな話だと感じています。大事なのは「なぜそう思うのか」「では具体的に何をどう変えていけばよいのか」を、自分なりに整理してみることだと思います。 1. AIが奪うのは「仕事」ではなく「作業」かもしれない 行政書士の仕事は、大きく分けると「情報を調べる」「書類を作成する」「手続きを代行する」の3つに分けられそうです。このうち、情報を調べることと書類を作成することは、AIが比較的得意な領域だと感じます。契約書のひな型、遺言書の文案、事業計画書の下書きなど、それらしい文章はAIがどんどん上手に作れるようになってきているように見えます。 そう考えると、AIが代替していくのは「行政書士」という職業そのものというより、「作業としての書類作成」という工程の部分なのではないかと思います。ここを混同してしまうと、「AIに仕事を奪われるか、奪われないか」という単純な二択の話になってしまいがちですが、実際に起きているのは、仕事の中身が少しずつ組み替わっていくということなのかもしれません。 2. 依頼者が本当に求めているのは「書類」ではなく「判断と安心」ではないか 依頼者の立場になって考えてみると、このことが見えてくる気がします。 建設業許可を取りたい事業者が本当に知りたいのは、「自分の会社が本当に許可を取れるのか」「何から始めればいいのか」ということではないでしょうか。相続で混乱している家族が知りたいのも、「何から手をつければ...

学校法人旭学園が公表した「中期計画（2026〜2030年度）」を読み、私なりに評価をまとめてみました。さらに、同時期に公表された令和7年度事業報告書・決算書類と突き合わせることで、「この計画は現実を見据えたものだったのか」を検証してみたいと思います。 1. 中期計画とは何か まず前提として、この「中期計画」は旭学園が独自に思い立って作った任意の文書ではなく、私立学校法の制度の中で作成が求められている文書だという点を押さえておきたいと思います。 2019年（令和元年）の私立学校法改正により、事業に関する中期的な計画の作成という考え方が法律に盛り込まれ、2020年4月から施行されています（なお私立学校法はその後、令和5年改正を経て条文構成が整理されている点には留意が必要です）。この改正では、 文部科学大臣が所轄庁となる学校法人について、中期的な事業計画の作成が制度上求められる こととなり、しかもその作成にあたっては学校教育法上の「認証評価」の結果を踏まえることとされています。背景には、私立大学の経営破綻や運営を巡るトラブルが相次いだことを受けて、理事会が中長期的な視点に立った計画的な経営を行い、学生の学ぶ権利を守るべきだという文部科学省の問題意識があります。文部科学省の審議会では、計画期間は原則5年以上とし、教学・人事・施設・財務等の事項を盛り込むことが望ましいとされています。 旭学園は、学校教育法上「大学」の一種とされる佐賀女子短期大学を設置していることから、 もともと文部科学大臣所轄学校法人 にあたり、この中期的な計画の作成が求められる立場にありました。今回、 武雄アジア大学の開学により、中期計画の中で扱う経営課題はさらに大きくなった ことになります。つまり今回の中期計画は、旭学園が自主的な広報として発信したものであると同時に、私立学校法の制度の下で作成される中期的な事業計画でもあるわけです。この点を踏まえると、計画の中身がどこまで具体的で実効性のあるものになっているかは、単なる「経営方針の表明」以上に、学校法人に期待されるガバナンス上の説明責任を果たせているかという観点からも問われることになります。 その上で、武雄アジア大学の開学という大きな転換期を迎えた旭学園が、少子化という厳しい経営環境の中で、5つの設置組織（武...

専門学校を取り巻く制度が大きく変わりつつあります。今回取り上げる記事は、その変化に対応する形で新設された、専門学校の教育の質を外部の視点でチェックする評価機関に関するニュースです。 背景：専門学校が高等教育機関として法的に位置づけられた 2026年4月、改正学校教育法が施行され、専門学校は大学と並ぶ高等教育機関として法的に位置づけられました。これまで専門学校は、大学と比較して制度上の位置づけがやや曖昧でしたが、今回の改正でその立場が明確になりました。 これに伴い、大学と同様に教育の質を外部からチェックされる仕組みも導入されることになりました。それが「第三者評価」です。学校が自ら「教育の質を保っている」と主張するだけでなく、外部の専門家による評価を受ける制度です。 対象校と実施時期 対象範囲は次のように整理できます。 原則 ：すべての専門学校が第三者評価の対象ですが、当面は「努力義務」（受けることが望ましいという位置づけ）です。 義務化されている学校 ：大学院入学資格が付与される専門課程・専攻科の設置校、外国人留学生キャリア形成促進プログラムの認定校は、2026年度から受審が義務となっています。 2031年度以降に対象が拡大 ：職業実践専門課程（企業と連携した実践的な課程）の認定校も義務化の対象に加わります。この認定校は数が多いため、2031年度時点で全専門学校のおよそ4割が義務化の対象になる見通しです。 なお、それ以降の展開（残りの学校がいつ義務化されるか、あるいはされないか）については、記事内で言及されていません。 課題：評価機関の数が不足する懸念 義務化が進む一方で、評価を実施する機関の数が十分に確保できるかという課題があります。職業実践専門課程を持つ学校は全国に約1,100校あり、5年に1回の受審サイクルで換算すると、年間200校以上が評価を必要とする計算になります。 文部科学省は当初、評価機関自体に国の認証を求める制度も検討していたとみられますが、それでは評価機関の数が限られ、需要に供給が追いつかなくなる懸念がありました。そのため当面は認証を要件とせず、まずは全ての専門学校が評価を受けられる体制の整備を優先する方針をとっています。 ...