理由の一つは、単なる知識不足だ。米軍基地の７割が集中する沖縄だが、県民総所得に占める基地関連収入は５％にすぎない。基地返還跡地を再開発した地区では、直接経済効果が返還前の平均２８倍であり、基地はむしろ発展を阻害している〈１〉。国からの財政移転は都道府県中１２位で、特段に高くはない〈２〉。
一方で沖縄の貧困は深刻だ。１人当たり県民所得は最下位、非正規雇用は４５％で全国一。沖縄に多いコールセンターや観光業、飲食業は一般に賃金が低い。本土労働者の典型像は「年収３００万～４００万」の製造業従事者だが、沖縄のそれは「年収５５万～９９万」の飲食・宿泊業だ〈３〉。沖縄在住の作家である仲村清司は、「子どもの貧困率が全国平均の２倍に達し、３人に１人が貧困状態」と述べ、貧困に起因する家庭内暴力や不登校、いじめの頻発を指摘する〈４〉。
また沖縄戦で住民の４分の１が死に、１９７２年まで米軍の軍政下で基地が膨張した。多くの沖縄論は、これが単なる歴史ではなく、現在でも癒えない生傷であることを踏まえていない。
新聞記者の木村司が２０１５年に取材した女性は、高校２年生の１９８４年に米兵３人に乱暴された〈５〉。「被害を家族にも話せなかった。事件を再現させられると聞き、警察に被害届も出せないまま、原因不明の体の痛みに耐えてきた」。９５年に女子小学生が米兵に暴行された事件をニュースで知ったこの女性は、「明かりをつけるのも忘れ、真っ暗な部屋で泣き続けた」。そして「こんな幼い子が犠牲になったのは、私があのとき黙っていたから」と考え、抗議集会に参加した。
木村はこのほか「人知れずアメリカ兵の子どもを産んだ知人がいる」「苦しみが癒えてきたと思う頃にまた事件が起きる。忘れたくても忘れられない」といった声も紹介している。こういう事例は沖縄では珍しくなく、「現場を歩けば、驚くほど、何らかの『経験』を身辺にもつ人に出会う」と木村はいう。こうした事情が、思想信条を超えた反基地感情の背景にあることは、いうまでもない。
だが一方で、沖縄の現実は、「平和の島」という定型句には収まらない。
前述の仲村は、沖縄の若い世代の関心事は貧困問題なのに、年長論者は基地問題に傾斜しており、そのギャップが「沖縄問題を語る大人への無関心と無視」を招いているという。国仲瞬は、沖縄の若者にみられる基地容認論の背景に、形骸化した平和学習への反感があると指摘する〈６〉。もっとも仲村は、そうした世代間対立の背景は「莫大（ばくだい）な金と利権をばらまくことによって沖縄の不満を抑え込み、沖縄内に既得権益層とそうでない層の間に著しい経済格差を作りだしている政府の存在」だとも述べているのだが。
外部の来訪者は、こうした状況に戸惑うことも多い。ネットニュース編集者の中川淳一郎は、沖縄の訪問体験を記している〈７〉。基地反対を明確に唱える人もいるが、「昔から基地のある生活が普通でした」と語る人もいる。本土から基地建設への抗議にくる人を「なんでナイチャー（本土の人間）が来て、混乱させているんだ」と否定的に見る人もいる。
以前の中川はネット上の言説を読み、「沖縄に対しては右派的論調を取っていた」。それは単なる偏見だったが、「平和の島」というだけでもない。今では、「本土の人間は本当に沖縄のことを知らずに勝手なことを言っていた」「この問題は複雑すぎて生半可な気持ちでは取り組めない」と思うようになったという。
定型の沖縄論の空疎さを脱しようとする姿勢は評価できる。だが、私は思う。沖縄の状況は複雑だろうか。
考えてみよう。貧困、性暴力、平和学習の形骸化、迷惑施設をめぐる葛藤などは、各地でみられる現象だ。沖縄も自分と同じ生身の人間が生きている土地だと考えれば、理解可能なはずだ。それが複雑に見えるとすれば、沖縄に関する知識不足以前に、もともと社会の現実に向きあう姿勢が欠けているのではないか。
そもそも私たちは、沖縄以前に、「本土」や「東京」を知っているか。２０代単身転入者の平均年収が２４１万円にすぎない豊島区や、地上戦の遺骨が何千も残る硫黄島も「東京」だ。東京を含む空襲被害者救済法も止まっている〈８〉。米軍基地も６０年代より前は本土の方が多かった。沖縄まで行かずとも、類似の問題は「本土」や「東京」にすでにあるのだ。
こうした問題以外でも、理不尽な抑圧や不本意な沈黙には、誰もが直面している。だが、自らの現実に向きあい、それを打開する努力を無意識に避けようとする人間は、他者の苦痛にも目を閉ざしたり、抑圧的にふるまったりするものだ。それこそ、沖縄の現実にも想像力が及ばず、定型句に流れる原因ではないか。
親川志奈子は、沖縄問題が伝わらないのはなぜかと問い、「ひとえに『当事者性の欠如』だと考える」という〈９〉。自分の現実に向きあう勇気がないとき、人は他者を語ることに逃避し、安易な期待や勝手な偏見をその他者に投影する。それこそ、多くの沖縄論が空疎である最大の理由だ。まず、自らの現実の当事者になること。それが「沖縄」と「本土」の境界を壊すことにつながるはずだ。
〈１〉照屋剛志「欠かせない『基地依存』誤解の解消」（Ｊｏｕｒｎａｌｉｓｍ８月号）
〈２〉「（よくある質問）沖縄振興予算について」（沖縄県庁ホームページから）
〈３〉前泊博盛「四〇年にわたる政府の沖縄振興は何をもたらしたか」（世界２０１２年６月号）
〈４〉仲村清司「埋めるべき溝、沖縄内部に」（Ｊｏｕｒｎａｌｉｓｍ８月号）
〈５〉木村司「本土に広がる『沖縄疲れ』の空気」（同）
〈６〉国仲瞬・インタビュー「修学旅行生と平和教育」（同）
〈７〉中川淳一郎「『本土の人間』として反省を込めて思う」（同）
〈８〉ＮＨＫスペシャル取材班『縮小ニッポンの衝撃』／栗原俊雄『遺骨』（１５年５月刊）／記事「全国空襲連のつどい 救済法の早期実現を」（本紙８月１５日〈都内版〉、http://digital.asahi.com/articles/ASK8G447PK8GUTIL018.html?rm=415#Continuation）
〈９〉親川志奈子「植民地・沖縄を前に、日本人の選択は？」（Ｊｏｕｒｎａｌｉｓｍ８月号）
