NEXTERA

南カリフォルニアに住む中産階級の高校生サラの作成したドキュメンタリーフィルム「ナマステ」（途上国ネパールの暮らしをカリフォルニアの若者の視点で紹介）を視聴しました。 サラは、初めて訪れた途上国、ネパールで、人々の温かい心と素朴な暮らし、貧しいが、にぎやかで笑いの絶えない生活に触れ、人間にとって本当に必要なものは何か、豊かさとは何か、幸せとは何か、について考えさせられます。 ２１世紀を幸福に生きるためには、サラのように、自ら考える、感じ取り、行動することが大切です。 出典：「グローバル人材」日本教育大学院大学長　熊平美香（ 文部科学教育通信　No278 2011.10.24 ）

「 強みを徹底することで差別化を 」（日本私立大学協会私学高等教育研究所研究員　岩田雅明氏、 文部科学教育通信 No.277　2011.10.10 ）をご紹介します。 競合校と比較し分析する 前稿で競合校を知ることの重要性と、その認識方法について述べたが、競合校と戦うために必要となる、競合校に優っている自学の強みを把握するためには、競合校の内容を詳しく知る必要がある。競合校も自分の強みはアピールしていると思われるので、パンフレットやホームページを見ることで、かなりの部分は把握できるであろう。ただし、学内の雰囲気や教職員の意欲といった大学の風土等に関しては、実際にその大学に行ってみないと伝わってはこないものである。このため、競合校を実際に見に行ってみることを、ぜひお勧めしたい。 企業の場合、競合他社を視察するというのはよく行われていることのようであるが、大学の場合には、モデルとなるような実績を挙げている大学の見学というような企画は実施されてはいるが、競合する大学を見に行くということは、あまり行われていないように思われる。私自身、出張に行った際に時間ができると他の大学に行ってみることがあるが、学生の服装や髪形、表情などといったことから、その大学の状況が相当程度に伝わってくるものである。そしてそれは、往々にして大学がアピールしている内容と合っていないことがあるように感じられる。また細かい点ではあるが、学内に貼られている「○○禁止」などといった注意事項も、その大学の現状をうかがうことのできるものの一つである。 このようにして競合校の内容を把握することができたならば、それを自学と比較し、分析することである。この際に、比較の視点をどのように定めるかが問題となる。さらに伸ばしていく必要のある強みや、補強すべき弱みは、受験生や保護者といった大学の顧客が選択の基準として重要視している事項に関わるものでなければ意味がないのであるから、比較の視点も受験生や保護者が重要視している事項ということになる。一般性のある重要視事項として挙げられるものは、入学の難易度、学費（支援制度）、資格取得、学ぶ内容や手法、就職状況といったものであろう。競合校と比較する際には、入り口に関する事項、中身に関する事項、出口に関する事項に分け、比較・分析してみると分かりやすい。 大学の競合校に対...

少し古い記事ですが、国立大学法人福岡教育大学の事務職員・寺田浩一氏が 文部科学教育通信（No276 2011.9.26） に寄稿された記事をご紹介します。 この記事は、「大学のガバナンスの強化に向けた取組事例」として連載されているものの一部ですが、「効率的で責任のある大学の意思決定体制の構築」のためには、何が必要なのかを現場の目線から厳しく指摘しています。 大学内部の状況をすべてオープンにしての寄稿であり、現職の職員として所属する大学の実態を赤裸々に活字にすることは相当勇気のいることです。事例を紹介する場合は、得てしていいことづくめの内容になってしまいますし、大義名分ばかりになりがちな記事は、現場にとってはさほど役にたたないことが少なくありません。その点、この記事は、本当に悩んでいる職員にとっては役に立つのではないかと思います。多くの大学に共通しそうな部分を抜粋してご紹介します。 求められる責任と権限の明確化 一般的に、大学には会議が多い、あるいは多くなりがちと言われる。その原因を、ある識者は、教員が意思決定に関わり過ぎていること、またそのことを良とする風土が大学にあるためと分析している。教員の自治意識の高さが全員参加的な会議を生み、各教員の個性を尊重した民主的な決定が重要であるとの考えが会議を多くし、長くしているという。 教育研究に関する重要事項を審議する教育研究評議会が、学生への教育や分野横断的な研究など教学分野について徹底して議論することは大いに意義のあることであり、大学としても歓迎すべきことである。しかし、大学の管理運営に関わる課題について、４～５時間もの時間を要する会議を繰り返すことは、さほど有益なこととは思えないし、制度上も求められていないのではないだろうか。会議が出席者（列席を含む）の貴重な時間やコストの犠牲の上に成り立っていることを構成員は十分認識し、意思決定の手段が目的化することのないよう会議の効率的運用に努めなければならない。 第二期中期目標期間では、ガバナンスの強化、つまり迅速で責任ある意志決定体制の構築が特に求められている。会議においては、社会、特に保護者や学生に対して恥ずかしくない議論をすべきであり、生産性のない議論を続けるべきではない。非生産的な会議や議論が大学の経営効率化を阻害する大きな要因となることは周知のとおりである。国からの税金投...

「 教育改革は、企業や社会が取り組むべき課題である 」（出口治明：ライフネット生命保険株式会社代表取締役社長、ダイヤモンド・オンライン）からの抜粋をご紹介します。 大学院の充実が喫緊の課題ではないか 人類が未だ経験したことのない困難で複雑な課題を解決していくためには、優秀な頭脳が必要であることは言うまでもあるまい。 このような観点でわが国の教育を考えたとき、大変、気になるデータがある。それは、高等専門教育機関である大学院在学者の人口千人当たり人数である。文部科学省が公表している「教育指標の国際比較　２０１１年版」によると、わが国の２．１３人（２０１０年）に対して、アメリカはフルタイムの在学生が４．７４人、パートタイムの在学者を含めると実に８．７７人（２００７年）に上る。英国は、フルタイムで４．０９人、パートタイムを含めると８．３３人、フランスでは８．１１人（２００８年）、お隣の韓国では６．２９人（２００９年）と、いずれもわが国の３倍から４倍の水準を示している。 国際機関やグローバル企業の経営陣はドクターやマスターが当たり前と言われて久しいものがあるが、長い目で見れば、大学院の充実こそが、わが国の国際競争力を向上させ、課題解決に向けてブレークスルーをもたらす有益な人材を育てる第一歩となるのではないだろうか。わが国は、少なくともリーダー層に関しては、低学歴国であるという自覚をはっきりと持つべきだ。 では、大学院充実のためには何をすればいいのか。答えは、はっきりしていると考える。要は、学部卒ではなく、大学院卒がわが国では尊重されるという事例を身を持って示せばそれでいいのである。 たとえば、まず国が率先して、国家公務員採用一種試験（およびそれに準ずる高等試験）の受験資格を学部卒から大学院卒に引き上げてはどうか。国が将来の幹部候補生は大学院卒を原則とすると割り切れば、一定のタイムラグをもって、間違いなく民間にも波及していくだろう。その場合、英米にならって「年齢フリー」をセットすることが望ましい。大学から大学院に直行するルートだけではなく、むしろ社会人を経て大学院に進学するルートを始めからしっかりと確保しておくことが肝要である。 一般に、改革は供給サイド（大学）からではなく、需要サイド（政府・企業）から始める方が、はるかに効果が上がる。教育も決してその例外ではあるまい。政府や企...

例年のことではありますが、昨日（１０月１８日）、国立大学協会から全国の国立大学長あてに平成２４年度予算の確保に向けた取り組みの要請が行われました。 その内容は、国立大学の機能強化等の取組みについて、国立大学協会が示した次のような要望書を使って、関係各方面からご理解をいただくための活動を各大学が行うよう求めるものです。 これから年末まで、各大学はこの要望書や独自に作成したＰＲ資料を携えて、国会議員や自治体の首長などへの陳情の旅に出かけることになります。 国立大学の機能強化について 国立大学が、日本の希望ある未来と世界の人々が希求する安定的で持続的な社会の構築を導く原動力として中核的な役割を果たすためには、国立大学の機能強化が不可欠です。 各国立大学は、高度な教育を受け、国際社会と人類全体に貢献する志を持った卓越した人材を育成する責任ある機関として、各大学それぞれの個性・特色を活かし、機能の強化を図るための指針を、本年６月の国立大学協会総会においてとりまとめ、「 国民への約束 」と副題をつけて公表いたしました。 わが国の再生と持続的発展を実現するために、国立大学は、「ナショナルセンター機能の徹底的強化」、「リージョナルセンター機能の抜本的強化」、「有機的な連携共同システムとしての機能強化」に取り組んでまいります。 東日本大震災後の状況の中で、大学の教育・研究には、被災地の復興、日本再生の柱の一翼として大きな期待が寄せられているとともに、諸外国が教育・研究の振興を重要施策の一つに置いて国際間の競争が一層激化しているという重要な局面において、上記の国立大学の機能を更に強化していきたいと考えています。 そのために、不断のマネジメント改革を行うとともに国立大学の教育・研究・社会貢献に関する活動を可視化し、国立大学の責務を十全に果たしていけるよう、ステークホルダーや国民への働きかけを行っていくことを引き続き進めてまいります。 国立大学を巡る状況が厳しさを増す中、これまで以上に国立大学へのご支援ならびにご指導を賜るようお願い申し上げます。

国立大学法人のガバナンスは、完全に有無を言わせない抑圧政治を敷くか、信頼関係の樹立によるしか手は無いような気がしています。学内にガバナンスの強化に資する様々な制度をいくらつくっても、信頼関係が無ければ必ずどこかで火を噴くことになります。結果として、改革が消極的となり、大学の評価を下げてしまうことになります。 もう一点の課題は、学部長や研究科長のスタンスです。法人化で理事や副学長の設置が制度化されたため、学部長や研究科長は内向き（学部や研究科の方を向くよう）になりました。法人化前は、学部長や研究科長は、学長を支えていたのに。いかに学部長や研究科長の協力を取り込むか、理事や副学長との関係において、位置づけや役割分担をどのように整理していくかが大きな課題です。

今春卒業者が３年生になった２年余り前から”就職氷河期の再来”といわれている。１９８６年に始まった内定率調査は、１０月から３回の各調査時点で史上最低を記録した。就職環境の悪化は、わが国のみならず先進諸国のリーマンショックに端を発した経済の停滞が大きく影響していることは間違いない。しかし、就職氷河期の再来、すなわち大学生の就職危機の要因はそれだけだろうか。 大学は拡張に拡張を重ねてきた。その結果、大学・短期大学卒業者が同一年齢のおよそ半数にのぼっている。半数がかつてのように”大卒者”としてほぼ同じ処遇を得られる社会はあり得ないと、わたしは認識している。しかし、そうした認識は、規模を拡張すれば今日の危機は必定であるにもかかわらず、大学の教員にも職員にもなかった。大学は、就職の危機管理が欠けていたのである。最大の問題は、眼前の学生に対応していない教育の継続である。規模を拡張した結果、学生の水準が下がったにもかかわらず、伝統的な教授法をとり続けてきた。伝統的な教授法は、すべての大学には通用しないという危機の認識が欠けている。 さらに、産業社会の構造や仕組みは激変している。生産の低賃金国への移転、そして需要地への移転にはじまり、販売やアフターサービスも現地法人への移行が進んでいる。したがって、人材需要は世界の各地に拡散しているのである。 教員は、現実を踏まえ、先を見通して学部・学科の教育方針を徹底的に議論し共通の認識を持って教育に取り組まなければならない。これには入学者選抜も含まれる。もはや、少なからぬ大学で入学者選抜は成立しなくなっている。推薦入試に加えてＡＯ方式入学が蔓延し、事実上の無試験入学者が激増している大学が少なくない。一般入試が始まる前の１２月に定員の５０％、７０％の入学者を確保し、安堵している大学がある。何のために、だれのために安堵しているのか。 一方で、就職部局の拡張、キャリア開発支援授業科目の開設が急速に進んできたし、現在も進んでいる。しかしその多くは、規模の拡張にとどまり、科目数をいたずらに増やしただけである。 大学は、本来の教育をどうするのかを熟慮し、根本的に構築し直さなければその存在価値を失う。大学が構成員の生活を守ることは、教育の成果があってこそであり、それは第一義ではない。 ”教養がある”とは、”危機管理ができる”ことであると...

いささか旧聞だが、中央教育審議会･教員の資質能力向上特別部会の６月の会議で興味深い資料が配られた。文部科学省が三菱総合研究所に委託して行った「教員の資質向上方策の見直し及び教員免許更新制の効果検証に係る調査」の集計結果で、教員（１４，２３０人）、校長（６，４９７人）、保護者（６，２８６人）、教育委員会（１，１５１）、教職課程を有する大学（６６２）、学生（２，３８５人）から回答を得た。 調査では、教員に必要とされる資質能力として、（ａ）教師の仕事に対する使命感や誇り、（ｂ）子供に対する愛情や責任感、（ｃ）子供理解力、（ｄ）児童・生徒指導力、（ｅ）集団指導の力、（ｆ）学級づくりの力、（ｇ）学習指導・授業づくりの力、（ｈ）教材解釈の力、（ｉ）豊かな人間性や社会性、（ｊ）常識と教養、（ｋ）対人関係能力、コミュニケーション能力、（ｌ）教職員全体と同僚として協力していくこと－を示し、教員がどの程度充足していると思うか聞いた。 目をひくのは教員の自己評価の高さだ。全ての項目で、「とても充足」と「やや充足」の合計（以下、「充足」と表記）が４分の３を超え、特に（ａ）と（ｂ）は９５％に達した。校長には教員を新任、中堅、ベテランに分けて聞いた。初任者教員に関しては（ｃ）～（ｈ）で「充足」回答は３－４割合だったが、（ａ）、（ｂ）、（ｌ）は約８割という高評価。授業技術等に不満はあるが、教職への使命感や子供への責任感、協調性は合格という判定だ。中堅教員やベテラン教員では、「充足」が全ての項目で８－９割に達し、特にベテランの評価が高い。教委は教員や校長よりは厳しいが、それでもまずまずの評価。意外なのは大学で、（ａ）、（ｂ）の「充足」回答は８割合だったものの、（ｅ）、（ｉ）、（ｋ）、（ｌ）は４割合、（ｄ）、（ｆ）、（ｊ）は５割合、（ｃ）、（ｇ）でやっと６割合と圧倒的に辛口の評価だ。 ３つのことが気になった。 第１は、示された１２の資質能力について、現場の教員や校長、保護者は、大学が思うほどには問題視していないことだ。教育委員会は中間だが、それでも大学ほどではない。現場の自己認識が甘いのか、それとも大学が現場を知らないのか。 第２は、校長の回答の解釈だ。初任者の授業技術等を問題視しながら、中堅・ベテランの評価は高い。昔の方が養成がしっかりしていて優秀な人材が入ってきたからなのか、それともＯＪＴで鍛え...

世界でもっとも優秀な大学の卒業式に同席できて光栄です。私は大学を卒業したことがありません。実のところ、きょうが人生でもっとも大学卒業に近づいた日です。本日は自分が生きてきた経験から、３つの話をさせてください。たいしたことではない。たった３つです。 まずは、点と点をつなげる、ということです。 私はリード大学をたった半年で退学したのですが、本当に学校を去るまでの１年半は大学に居座り続けたのです。ではなぜ、学校をやめたのでしょうか。 私が生まれる前、生みの母は未婚の大学院生でした。母は決心し、私を養子に出すことにしたのです。母は私を産んだらぜひとも、だれかきちんと大学院を出た人に引き取ってほしいと考え、ある弁護士夫婦との養子縁組が決まったのです。ところが、この夫婦は間際になって女の子をほしいと言いだした。こうして育ての親となった私の両親のところに深夜、電話がかかってきたのです。「思いがけず、養子にできる男の子が生まれたのですが、引き取る気はありますか」と。両親は「もちろん」と答えた。生みの母は、後々、養子縁組の書類にサインするのを拒否したそうです。私の母は大卒ではないし、父に至っては高校も出ていないからです。実の母は、両親が僕を必ず大学に行かせると約束したため、数カ月後にようやくサインに応じたのです。 そして１７年後、私は本当に大学に通うことになった。ところが、スタンフォード並みに学費が高い大学に入ってしまったばっかりに、労働者階級の両親は蓄えのすべてを学費に注ぎ込むことになってしまいました。そして半年後、僕はそこまで犠牲を払って大学に通う価値が見いだせなくなってしまったのです。当時は人生で何をしたらいいのか分からなかったし、大学に通ってもやりたいことが見つかるとはとても思えなかった。私は、両親が一生かけて蓄えたお金をひたすら浪費しているだけでした。私は退学を決めました。何とかなると思ったのです。多少は迷いましたが、今振り返ると、自分が人生で下したもっとも正しい判断だったと思います。退学を決めたことで、興味もない授業を受ける必要がなくなった。そして、おもしろそうな授業に潜り込んだのです。 とはいえ、いい話ばかりではなかったです。私は寮の部屋もなく、友達の部屋の床の上で寝起きしました。食べ物を買うために、コカ・コーラの瓶を店に返し、５セントをかき集めたり...

安慶名敷島（あげなしくじま）は、渡嘉敷、阿嘉、座間味の島々に囲まれた無人島です。座間味島から渡し船（１５００円/人）で簡単に行くことができます。透明度が高く、珊瑚も元気なので、素晴らしい海、素敵な魚達に出会うことができます。 渡し舟からのぞむ安慶名敷島 船が着く西側の周辺がベストポイント この船で島に渡りました 真っ白な珊瑚の細かい欠片でできた美しいビーチ ヤドカニも歓迎してくれました 熱帯魚ウォッチングに最適 カラフルな魚達の天国です （関連動画）安慶名敷島のサカナたち（You Tube） 安慶名敷島の場所 大きな地図で見る 沖縄２０１１　バックナンバー 旧海軍司令部壕（2011年9月27日） 糸数アブチラガマ（2011年9月28日） 斎場御嶽（2011年9月29日） 座喜味城跡（2011年10月2日） 美ら海水族館（2011年10月3日） さんご畑（2011年10月4日） 奥武島（2011年10月5日） 座間味島・古座間味ビーチ（2011年10月6日） 阿嘉島・ニシハマビーチ（2011年10月10日） 安慶名敷島（2011年10月11日）