2019年12月25日水曜日

記事紹介|生徒の学習到達度調査(PISA)の結果をどう教育政策に生かすのか

今回の読解力低下には「社会経済文化的背景」の問題が背景の一つにあるのではないか。

スマートフォンは小学生も含め広く普及しているものの、日本の子どもはチャットやゲームが主で、他の国ほど宿題をはじめとした学習にICT機器を使っているわけではないことが、今回の「生徒の学習到達度調査」で浮き彫りに。

これ以上「デジタル格差」が広がっては、グローバル化が進むデジタル社会にあって、学力格差に伴う貧困格差も、ますます広がる恐れ。

国内外の学力「調査」には、今後の国の進路を決めるための重要なデータが含まれている。

順位が落ちたから問題だとか、「引き続き世界トップレベル」にあるからよい、という単純なものではない。

OECDは日本の結果に関して、科学的リテラシーでも平均得点が明らかに低下していることや、数学的リテラシーでも習熟度別上位の生徒の得点が低下傾向にあることを指摘。

詳しい結果を教育政策に生かさなければ、宝の持ち腐れになる。

(出典)PISAでも注目、格差解消にどう取り組む?|ベネッセ教育情報サイト