まだまだ酷暑！ラン

-

８月も残り１週間ほど。

残念ながら私には全く無関係な夏休みもそろそろ終わりの時期ですね。

さて今日は少し長めの距離を走りました。これから秋・冬のレースシーズンに向け、徐々に距離を伸ばしていくことになります。

とはいえ、まだまだ酷暑。刺すような日差しの下では思うように走れません。今日は幸いなことに終盤に恵みの雨。

オーバーヒート気味の体温を少し下げてくれたように感じました。


小戸公園（福岡市西区）


小戸公園（福岡市西区）


福岡市ヨットハーバー&ビーチ（小戸公園内）


博多湾に浮かぶ能古島

コメント

コメントを投稿

このブログの人気の投稿

大学情報通信　2025/11/16

-
イメージ
【政策動向】 ★松本文科相“大学教育の構造改革など今年度中にも新計画策定”｜NHK https://news.web.nhk/newsweb/na/na-k10014974851000 ★大学分科会（第186回）会議配付資料｜文部科学省 https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo4/siryo/mext_02227.html ★財政制度分科会（令和7年11月11日開催）資料一覧｜財務省 文教・科学技術 https://www.mof.go.jp/about_mof/councils/fiscal_system_council/sub-of_fiscal_system/proceedings/material/20251111zaiseia.html 【大学経営】 ★撤退・縮小支援の提言を高評価　中教審答申、朝日新聞・河合塾調査｜朝日新聞 https://digital.asahi.com/articles/ASTC61G8HTC6UTIL02BM.html ★大学の情報公表、新手法の評価いま一つ　全国学生調査「参加」77%｜朝日新聞 https://digital.asahi.com/articles/ASTC61QCZTC6UTIL02CM.html ★三重・千葉など地方国立大学にも資産運用の波　認定校7年で8倍｜日本経済新聞 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB28AND0Y5A021C2000000/ 【新構想】 ★令和7年10月末申請の大学等の設置認可の諮問について｜文部科学省 大学を設置するもの４校（太田医療科学大学、バリアフリー教養大学、中央医療大学、博多大学） 大学院大学を設置するもの４校（環境経営大学院大学、奈佐菜大学院大学、パソナNATUREVERSE大学院大学、翠山大学院大学） https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/daigaku/toushin/attach/1422587_00001.html ★2027年度開設予定8大学の設置認可審議会に諮問｜大学ジャーナルオンライン https://univ-journal.jp/992529/ ★「新学部の新設ラッシュ」「工学部再編」「後期日程廃止」　2026年度大学入...
Read more »

記事紹介｜アウェイへ行く

-
「老人とは、マンネリに陥（おちい）った人のことをいう」 年を取ったから老人になるのではない。 何か新しいことに興味を失ったとき、人は老人となる。 老人とは年齢ではない。 年若くして老人となる人もいる。 新しいこととは、「挑戦すること」「冒険すること」「新しいイベント」「新しいコミュニティ」「新たな学び」「新たな仕事やプロジェクト」「新たな趣味」「行ったことのない講演会や会合」。 それは、居心地のよいコンフォートゾーンを抜け出して、アウェイへ行くことだ。 コンフォートゾーンにいる限り、新たな体験はできない。 知らない人と会い、知らない場所に行き、新たな知識を得ること。 その原動力となるのが「好奇心」。 「好奇心」は、運気を上げる。 元旦にあたり、「日々新たなり」という言葉を胸に刻みたい。 記事： 日々新たなり｜人の心に灯をともす
Read more »

私立大学、４割消滅の時代へ

-
財務省が財政制度等審議会（2026年4月23日）において「2040年までに私立大学を少なくとも250校、学部定員にして14万人程度を減らす必要がある」と初めて数値を公表したことは、これまでの「緩やかな市場淘汰」から「国主導の強硬な再編」へとフェーズが変わったことを示唆しています。 私立大学250校削減案、財務省が2040年目標…文科相「機械的判断ではなく分野や地域バランスが重要」 ｜読売新聞 今後、大学は、「自立経営ができる上位校」「M&Aを通じて生き残るグループ校」そして「市場から退出する廃校」の3つに明確に分かれると推察します。 特に経営者は、財務指標が赤字転落してから動くのではなく、「純資産が十分にあるうちに、どのグループに合流すべきか」という経営判断を2030年頃までに下す必要があると思われます。学生や保護者の視点では、「どの法人（グループ）が運営しているか」が、大学選びの重要な指標となっていくでしょう。 今後加速する大学淘汰、とりわけ学校法人におけるM&A（合併・買収）について考えてみました。（以下の内容はAIが作成したものです。法令の条文番号・事実関係等については、必ずご自身でご確認ください。） 学校法人のM&A・事業承継・設置者変更 総合整理 第１章　概要と背景 少子化と経営環境の悪化 2025年4月、文部科学省所管の日本私立学校振興・共済事業団は、私立大学・短期大学・高等専門学校を設置する学校法人のうち174法人が経営不振に陥っていることを公表した。大学等設置法人全国661法人に対して調査が行われた結果で、全体の約4分の1が2年以上赤字継続または負債が運用資産を超過している状態だった。さらに将来的に経営困難になる可能性がある法人が182法人あり、何らかの経営問題を抱える法人が全体の過半数を占めた。前年同調査では136法人だったため、増加傾向にある。 18歳人口は2024年時点で109万人。文部科学省の将来予測では2035年には96万人まで減少し、100万人を割り込む見通しだ。私立大学の収入の約7割が学生納付金であるため、定員割れは直ちに財務悪化につながる。特に地方の学校法人では影響が深刻で、都市圏への学生流出との相乗効果で経営が立ちゆかなくなるケースが増えている。 このような状況を背景に、学校法人のM...
Read more »